ChatGPTは、OpenAIが提供する対話型のAIサービスです。文章で質問や指示を打ち込むと、AIが文章で答えを返す——これが基本の仕組みで、Webブラウザやアプリのほか、Microsoft Wordのような既存ソフトへのアドインからも使えます。
ChatGPTとは：誰が作っているのか
開発・運営はOpenAI。プランは無料と有料に分かれており、機能によっては無料プランでも使えるものがあります。たとえば後述のWordアドインは、無料プランを含むすべてのプランが対象です。
競合として名前が挙がるのはAnthropic（Claude）です。実際、後述のセキュリティ事例では、OpenAIに侵入した研究者がAnthropicのツールを使っていました。AI企業同士の製品が現場で混ざって使われている、という状況がうかがえます。
使い方：どこから呼び出すか
もっとも素直な使い方は、ブラウザやアプリでチャット画面を開いて話しかけることです。
それに加えて、OpenAIは「ChatGPT for Word」というMicrosoft Wordアドインを提供しています。Microsoft Marketplaceからアドインを入れ、ChatGPTアカウントでサインインすると、Wordを離れずに文書の作成、書き直し、書式設定ができます。文書を書いている画面から直接呼べるので、コピー＆ペーストの往復がなくなるのが利点です。
もう一つが「Apps in ChatGPT」です。外部サービスをChatGPTの会話に接続する仕組みで、マネーフォワードホームは家計簿・資産管理アプリ「マネーフォワードME」をこれに対応させました。ユーザーが接続を許可すると、複数の口座やカードの明細を横断した支出分析、過去との比較、ライフイベントに合わせた将来の資金シミュレーションといった相談が、ChatGPTの会話の中でできます。
料金
無料プランが存在することは確認できます（Wordアドインが無料プランを含む全プラン対象、という形で示されています）。一方、有料プランの具体的な月額は改定されることがあるため、本記事では金額を書きません。導入を検討するなら、OpenAIの公式ページで現在の価格とプラン内容を直接確認してください。推測の数字で社内稟議を書くと、後で差し替える羽目になります。
企業が使うときの論点
事業側の関心は「自社のデータをどう乗せるか」と「売り場になるか」の二つに集約されます。
前者はApps in ChatGPTです。自社サービスのデータをユーザー許可のもとで会話に流し込めるため、問い合わせ導線そのものをChatGPT側に置ける可能性があります。
後者は広告です。OpenAIは、ChatGPT上の広告をクリックしたユーザーが広告主のカスタマイズしたAIと対話できる「Sponsored Agents」のテストを始めました。スポンサー付きの会話はChatGPT自身の回答とは別物として扱われ、元の会話とも分離されます。発表時点では米国の一部広告主が対象で、日本での提供は未定です。
セキュリティ上の注意
無視できない実例があります。セキュリティ企業Hacktron AIの研究者3人が、OpenAIに侵入して社員のChatGPTアカウントを乗っ取っていたことが分かりました。入口はOpenAI本体ではなく、第三者のDiscourseが運営するコミュニティフォーラムの設定不備です。そして乗っ取られたアカウントは、GitHub上の内部コードにアクセスできる状態でした。OpenAI側はバグバウンティとして扱っています。
教訓ははっきりしています。危ないのはAIそのものより、AIアカウントに紐づいた権限と、周辺サービスの設定です。社内でChatGPTを配る際は、そのアカウントが何に繋がっているかを先に棚卸ししてください。
