ChatGPTは、米OpenAIが開発・提供している対話型のAIサービスです。質問や指示を文章で入力すると、同社の大規模言語モデル（GPTシリーズ）が文章で答えます。文章の作成、要約、翻訳、アイデア出し、プログラムの作成やデバッグなどを、会話を続けながら進められます。
一般公開は2022年11月です。Webブラウザとスマートフォンアプリから使え、アカウントを作ればすぐに始められます。使い方の基本は、やりたいことを具体的に書くことです。「この文章を要約して」だけで終わらせず、「300字で」「営業部長向けに」「箇条書きで」のように条件を足すと、狙った形の回答になりやすくなります。回答が期待と違ったら、同じ会話の中で「もっと短く」「根拠も示して」と直していけるのが、検索エンジンとの大きな違いです。
エンジニアが押さえておきたいのは、ChatGPTとOpenAI APIが別の製品だという点です。ChatGPTは人が画面から使うサービスです。一方、自社のシステムにモデルを組み込むにはAPIを使い、料金も利用量に応じた従量課金で、ChatGPTの契約とは別になります。ChatGPTに課金していてもAPIは使えないので、社内でPoCの予算を組むときに混同しないよう注意してください。
ChatGPTは、会話の中から外部サービスを呼び出す方向にも広がっています。OpenAIの「Apps in ChatGPT」がその仕組みで、たとえばマネーフォワードホームは、家計簿・資産管理アプリ「マネーフォワード ME」の対応を発表しました。ユーザーが接続を許可すると、ChatGPTとの会話の中で入出金や資産のデータを使った相談ができます。複数の口座やカードの明細をまたいだ支出分析、過去との比較、ライフイベントに合わせた将来の資金シミュレーションなどです。事業会社から見ると、自社サービスの入り口をChatGPTの会話の中に置けるようになった、ということです。
料金は、無料プランと有料プランがあり、法人向けのプランもあります。具体的な金額やプランの中身はたびたび改定されるため、この記事には書きません。導入を検討するときは、OpenAI公式の料金ページで最新の内容を確認してください。企業で使う場合は、金額に加えて、入力したデータが学習に使われるかどうかや管理機能がプランごとにどう違うかも比べるべきポイントです。
収益化の面では、広告の動きも出てきました。OpenAIは、ChatGPT上の広告をクリックしたユーザーが、広告主がカスタマイズしたAIと対話できる「Sponsored Agents」のテストを始めています。ユーザーは製品やサービスについて詳しく質問し、そのまま企業サイトに移れます。スポンサー付きの会話はChatGPT自身の回答とは別物で、元の会話からも切り離されます。発表時点でのテスト対象は、米国の一部の広告主です。ここからは筆者の推測ですが、サブスクリプション収入に加えて、広告を第二の収益の柱として育てようとしていると読めます。
投資家向けに整理すると、開発元のOpenAIには米Microsoftが大口で出資し、提携しています。競合する対話型AIとしては、GoogleのGemini、AnthropicのClaudeがあります。MicrosoftもCopilotを自社ブランドで展開しているため、提携相手でありながら一部では競合でもあるという関係です。
最後に注意点です。ChatGPTは、事実と違う内容をもっともらしく出力することがあります。数値、固有名詞、法律や医療に関わる内容は、必ず一次情報で確かめてください。業務で使うなら、機密情報を入力してよいかどうかのルールを先に社内で決めておくことが欠かせません。
