画像生成AIとは、文章(プロンプト)や画像を入力すると、その指示に合った新しい画像を自動で作るAIのことです。たとえば「夕暮れの港町を水彩画風で」と書くと、AIが指示を読み取って1枚の絵を出力します。
画像生成AIとは何か
これまでの画像処理ソフトは、すでにある画像を加工する道具でした。画像生成AIはそれと違い、大量の画像と説明文の組み合わせを学習したモデルが、何もない状態から画像を組み立てます。現在の主流は「拡散モデル」という方式です。ノイズだらけの画像から少しずつノイズを取り除き、指示に合う画像へ近づけていきます。
おもな用途は3つです。文章から画像を作る生成、既存の画像の一部だけを描き換える編集、そして画風の変換です。
使い方
基本の操作は、作りたい画像を文章で指示し、出てきた候補から選び、必要なら指示を直して作り直す、という繰り返しです。被写体、構図、画風、光の当たり方などを具体的に書くほど、狙いに近い画像が出ます。
エンジニアが使う方法は大きく2つあります。Webサービスやアプリの画面から使う方法と、APIで自社のシステムに組み込む方法です。モデルの中身(重み)が公開されているものなら、自社のGPUサーバーで動かすこともできます。
事業会社では、広告バナーや商品イメージの案出し、資料の挿絵、デザインの最初のラフ作りなどに使えます。完成品としてそのまま使うか、たたき台にとどめるかは、品質と権利の確認次第です。
料金
当サイトでは各サービスの具体的な価格を確認できていないため、金額は書きません。料金の形としては、一定の枚数まで無料で試せるプラン、月額制のサブスクリプション、APIで生成枚数や解像度に応じて払う従量課金が一般的です。自社で動かす場合は、ライセンス条件に加えてGPUの計算コストがかかります。導入を検討するときは、料金とあわせて、商用利用ができるか、生成した画像の権利がどう扱われるかも確認する必要があります。
誰が作っているのか
画像生成AIで知られる企業の1つにStability AIがあります。米TechCrunchによると、ショーン・パーカー氏が同社を音楽中心の会社として立て直そうとしています。ただし、同氏が同社でどんな立場にあるのか、具体的な事業計画は何かは、報道の見出しからは分かりません。画像生成の事業が今後どうなるかも、現時点では不明です。画像生成で名前の知られた企業でも事業の軸が変わりうる点は、投資先や提携先を評価するときの材料になります。
規制とリスク
悪用への対策も強まっています。CNET Japanによると、AppleはAIで人物の服を脱がせたように見せる「脱衣」画像への対策を強化しました。見出しによれば、意図せずそうした画像ができてしまった場合も認めないとしています。ただし、対策の対象がApp Storeの審査基準なのか自社のAI機能なのか、いつから適用されるのかは確認できていません。
ここからは当サイトの見方です。「意図しなかった」という言い訳が通らない方向に基準が動いている以上、画像生成AIをサービスに組み込む側は、生成した画像をチェックして不適切なものを除く仕組みを、最初から設計に入れておくべきです。

