NVIDIA、来期70%増収を予想。フアンCEO「制約はサプライチェーン全体」

NVIDIAは8月26日、第2四半期決算を発表した。売上高は962億ドル（約15兆3000億円）で、アナリストのコンセンサス予想922億ドルを大幅に上回った。さらに2027年の売上高が70%増加するとの見通しを示し、これはアナリストが織り込んでいた水準を1000億ドル（約10兆円）以上上回る可能性を意味する。この暫定予想を受けて、同社株は時間外取引で4%超上昇した。

説明会で焦点になったのは、その70%をどう実現するかだ。Goldman Sachsのアナリストは、増収率が予想の44%を大きく超えている点を踏まえ、顧客の需要に応える上で最も深刻な制約要因を順位付けするよう求めた。候補は「データセンターの電力」「シェル（半導体パッケージ）の供給状況」「メモリ価格」「ウエハー製造企業へのアクセス」の4つだ。

フアン氏の答えは、順位付けを避けるものだった。「面白いことを言うこともできるが、ここでは言わないでおこう」と冗談めかした上で、「答えは、サプライチェーン全体が制約を受けているということだと思う。誰もが全力で稼働しており、常に生産能力が増えている。それが強みの一つでもある」と述べた。同氏によれば、NVIDIAは既存顧客から寄せられる需要の70%に対応できるだけの供給能力を確保しているが、需要は「それをはるかに上回っている」。より多くの計算能力を確保するにはサプライチェーン全体の協力が必要になるという。

ボトルネックを特定しないこの答え方は、そのまま供給網の構造を映している。電力、先端パッケージ、メモリ、ウエハーのどれか一つを解いても、次の一つが律速になる。だからこそ、フアン氏の動向そのものが市場のシグナルとして扱われる。同氏は説明会で「最も面白いことの一つは、私がどこで夕食を食べるのか、そして誰と夕食を食べるのかを調べることだ。そうすると、相手の株価が翌日に2倍になる」と語った。

誇張ではない。6月にフアン氏が韓国を訪れ、SKグループのチェ・テウォン会長、LGグループのク・グァンモ会長らと会食した際は、会談するとの報道だけでLG株が30%上昇し、傘下の上場企業も17〜29%の上昇を記録した。Bloombergによれば、2025年10月にサムスン電子のイ・ジェヨン会長らとチキンとビールを楽しんだ折には、鶏肉加工のCherrybroやフライドチキン用ロボットを手掛けるNeuromekaの株価まで上昇した。2024年にはOracle創業者のラリー・エリソン氏が、マスク氏とともにフアン氏を夕食に招いてGPUの追加供給を「懇願した」と明かしている。

GPUの割り当てが企業の成長速度を左右する以上、誰がフアン氏と食事をしたかが調達順位の代理指標として読まれる。フアン氏は供給の透明性を高めようとしていると述べたが、その夜どこで夕食を食べるのかは明かさなかった。