Commonwealth Fusion Systems、核融合用半導体に8500万ドル

核融合発電の実用化を目指す Commonwealth Fusion Systems が、核融合に対応できる、より優れた半導体を開発するために 8500 万ドルを得た。TechCrunch が 10 月 23 日付で報じた。

入手できているのは見出しのみで、資金を出したのが投資家なのか政府機関なのか、どのような半導体を開発するのか、「核融合に対応できる」が具体的にどのような性能を指すのか、開発の時期や体制は確認できていない。

核融合炉では、プラズマを閉じ込める強力な磁石に大きな電力を供給し、細かく制御する必要がある。こうした用途では、大電流や高電圧を扱うパワー半導体が重要な役割を担うとみられる。また炉の周辺は放射線や強い磁場にさらされるため、一般的な部品では長期間の使用に耐えられない可能性がある。

核融合の話題は炉そのものの実験成果に集まりがちだが、商用の発電所として動かすには、電源や制御を支える部品の信頼性も欠かせない。核融合スタートアップが半導体の開発に資金を充てることは、実用化に向けた課題が周辺技術へ広がっていることを示すとみられる。