Google・NVIDIAら、データセンター需給調整の連合AEMAを設立

Emerald AIは、GoogleとNVIDIAとともに業界連合「AI Energy Management Alliance（AEMA）」を立ち上げた。同社の技術を使い、より多くのデータセンターを系統につなぐ余地を確保するのが目的だ。AEMAは、データセンターが一時的に消費電力を落とすデマンドレスポンスをデータセンター開発に不可欠な要素として組み込むことで、追加で100ギガワット分の接続が可能になると主張する。創設3社にはAnthropicが加わり、AES、Constellation、National Grid、NRG Energyといった電力会社も名を連ねる。

デマンドレスポンス自体は新しい概念ではなく、電力会社が数十年使ってきた仕組みだ。系統はピーク負荷を前提に設計されているため、年間の多くの時間帯では需要が上限をかなり下回る。従来は工場のような大口需要家が、需要の高い時間帯に生産を止めたりバックアップ発電機に切り替えたりして使用量を落とし、その対価を電力会社から受け取ってきた。データセンターも同じプログラムを利用できるが、現状は非常用発電機を回すやり方が一般的だ。

Emerald AIが提案するのは、ディーゼル発電機に代わる手段である。同社のソフトウェアは電力会社からの要請とデータセンター側を仲介し、非重要タスクを一時停止させたり、系統に余裕のある別のデータセンターへ負荷を移したりする。似た取り組みは他にもあり、Googleは自社ツールを開発し、Enel Xはデータセンターの無停電電源装置（UPS）を使ってピークを削る。Goldman Sachsが昨年公表した調査では、系統利用の上限を数時間だけ90%に抑えることで容量を確保できるとされている。Emerald AIの強みは、電力会社とデータセンターを直接つなぎ、蓄電池のように素早く応答できる点だ。同社は最近、Energize CapitalとDCVCがリードするシリーズAを実施し、広域展開に必要な資金を確保している。

AIの計算負荷はピークが立ちやすく、データセンターは出力を短時間で上下できる。その意味で、AEMAのような枠組みはむしろ遅すぎた感すらある。連合は、テック企業と電力会社の双方にとって難題だったデータセンターの新規立地探しも支援するという。ただし万能薬ではない。Emerald AIのチーフサイエンティストAyse Coskun氏はTechCrunchに対し、自社技術は業界が新規の発電設備を必要とする度合いを和らげるが、完全に無くすわけではないと語っている。