AEPとGoogle、シャイアンのDC向け40億ドル燃料電池計画を前進

米電力会社のAEPとGoogleが、シャイアンにあるデータセンター群へ電力を供給するための燃料電池プロジェクトを前進させた。事業規模は40億ドル。米Data Center Frontierが伝えた。

見出しから確認できるのは、当事者がAEPとGoogleであること、電源が燃料電池であること、供給先がシャイアンのデータセンターであること、規模が40億ドルであることまでだ。発電容量、燃料の種類、稼働時期、両社の役割分担といった具体的な内容は、見出しだけでは確認できない。

技術的には、燃料電池は燃焼を伴わずに化学反応で発電する方式で、需要地のすぐそばに設置できる。大規模データセンターでは、送電網の増強を待つと稼働が数年単位で遅れることがあり、敷地内や近接地で電源を確保する手段として燃料電池が検討されているとみられる。

意味合いとしては、AIインフラの拡大において、電力の確保が計算資源と同じくらい重要な制約になっていることを改めて示す案件だ。電力会社とハイパースケーラーが組んで専用電源を整える形は、今後ほかの地域にも広がる可能性がある。