トヨタ、人型ロボットの訓練を現場の作業者に。「置き換えではなく共存」

トヨタ自動車の作業者が、同社の人型ロボットの訓練に携わっている。日経アジアの報道をArs Technica が伝えた。トヨタグループは最終的に40万台の工場ロボットの導入を目指しており、2028年からは毎年64億2000万ドルを、新たなロボット労働力による工場の刷新に投じる計画だという。内訳は、自社の自動車工場に15万台、部品や素材を作るグループ会社の拠点に25万台だ。

現場ではすでに、人型ロボット「ELEY」を組み立てラインに配置し、人の作業から学ばせている。ELEY は車輪で移動し、2本の手で物を扱う。精密な手の動きが要る作業を覚えさせるため、作業者はロボットの指をかたどった治具を手に着けて動作を実演している。人の動きをロボットの手の形に合わせてデータ化する工夫といえる。ただし、現時点での配備台数や、40万台のうち人型がどれだけを占めるかは明らかでない。

気になるのは人の雇用だ。記事によれば、トヨタには世界60工場に1万8000人の熟練作業者がいる。中嶋裕樹副社長は日経アジアに対し、目指すのは「ロボットが人を置き換えるのではなく、人と共存する世界」だと語った。

自動車産業は数十年来、産業用ロボットの主要な導入先だった。国際ロボット連盟（IFR）の数字として記事が引くところでは、2024年に中国が200万台、日本が45万500台で2位だった。従来の主役は作業台に据えるロボットアームや部材を運ぶ搬送ロボットだったが、人向けに作られた職場にそのまま入れる汎用機として、人型への期待が高まっている。

競合も動く。中国の小鵬（Xpeng）や蔚来（Nio）が人型ロボットを開発し、韓国の現代自動車は2028年から Atlas を配備し、数年で現代・起亜の工場に最大2万5000台を入れる計画だ。Boston Dynamics は9月21日、米ジョージア州の現代の EV 工場にAtlas の訓練センターを開いた。一方で、人型ロボットの費用対効果や量産は、まだ見通せていない。