BloombergNEF、米データセンターのガス消費が35年に独日合計超へ

BloombergNEF の新しい報告は、AI 向け投資の過熱が天然ガス市場をどう動かすかをはっきりした数字で示した。2035年までに米国のデータセンターが消費する天然ガスは日量およそ180億立方フィートに達し、ドイツと日本の消費量を合わせたより多くなる。この数字は、同組織がわずか9カ月前に出した予測のほぼ2倍にあたる。しかも今回の予測は、発表されたデータセンター計画がすべて完成するわけではない点を織り込んだうえでの値だという。今後10年間、天然ガス需要の伸びを牽引するのはLNG 輸出が1位、データセンターが2位になる。

内訳を見ると、直感とは逆の構図が出てくる。ここ数カ月は、系統を迂回して自前のガス火力を建てるデータセンターの計画が相次いで報じられてきた。だがこの手の自家発電型が2035年までに消費するのは日量29億〜34億立方フィートで、全体の伸びから見れば一部でしかない。主役は系統接続型のほうだ。2030年代半ばまでに、系統につながるデータセンターは電力部門経由で日量150億立方フィートの追加需要を生む。これは2035年までの需要増として、系統接続の他部門をすべて合わせた伸びの5倍にあたる。

この規模の需要増が実際に立ち上がれば、価格を押し上げる圧力になる。現在のデータセンター建設ラッシュは、ここ数年続いてきた天然ガス価格の安定を前提にしている。だが Noreva のアナリストは、その前提は成り立たないかもしれないと見る。データセンターブームと LNG 輸出の拡大が重なった場合、テック企業のバランスシートは価格上昇に耐えられたとしても、同じ系統につながる一般の電力需要家は耐えられない可能性がある。AI インフラのコストが、事業者ではなく電気料金の支払者へ転嫁される構図だ。

気候面の影響も小さくない。IEA によれば、天然ガスを1立方フィート燃やすと、採掘・処理・輸送までを含めて二酸化炭素換算で60グラムが排出される。データセンターによる追加需要は、1日あたり100万トンの温室効果ガスを新たに生むことになる。記事はこれを米国の温室効果ガス総排出量の約12%に相当するとしている。AI の電力消費は電力量（kWh）の議論として語られがちだが、その電力がどの燃料から来るのかを追うと、話は排出量と燃料市場の問題に変わる。